年収400万の貯金はいくら?手取り額から節約術も公開!

年収400万の貯金はいくら?手取り額から節約術を公開

コロナ禍での収入減少などに伴い、将来へ向けて貯金をどの程度用意すべきか悩んでいる人も多いことでしょう。

この記事では、年収400万円の人の貯金額や手取り額、そして節約術などについて詳しく解説していきます。

この記事を読むことで、将来へ備えた貯金の考え方や方法などがしっかりと理解できるようになります。

年収400万の貯金額は?

年収400万の貯金額は?

年収によって、人それぞれの生活スタイルや水準は様々に変化します。

その一方、自分が理想的とする生活を送るためには、どの程度の年収や貯金があれば良いか判らない人も多いことでしょう。

また、自分の毎月の手取り額は把握していても、年収を意識したことがない場合も多いと思われます。

会社員の場合は、毎月の給料として実際に手にする手取り額は、社会保険料や所得税、また住民税などを控除された額なので、実際の収入についてイメージできないこともあります。

この記事では、年収400万円台の人の手取り額や貯金額、また将来設計などについて解説していきます。

日本全体の貯金額の平均ってどれくらい?

現在の自分の年齢で、今蓄えている貯金額で足りるのかどうか、不安を感じる人も多いことでしょう。

日本全体での貯蓄額の平均水準について解説していきます。

総務省が実施した家計調査から、日本人における2人以上の世帯の貯蓄額平均を、年収別年代別それぞれについて確認します。

まず、直近(2020年5月15日発表※)の総務省家計調査によれば、2人以上世帯における、平均貯金額は1,755万円となっています。

一見、相当な高水準だと思われた方もいらっしゃると思います。ただ、ほとんどがバブル高度経済成長を経験してる、ご年配の方です。実際に今現在で働いている人の平均でいうと1,755万円からは下がります。

また、二人以上の世帯のうち勤労者(働いている人)がいる世帯では平均が1,376万円にまで達しています。

なお、ピンポイントで年収400万円台の場合の平均貯金額をみると、913万円となっています。
ただし、年収400万の人はほとんどが30代から40代です。(dodaエージェントより)

なので、年収400万の人が30代40代で1000万の貯金があれば相当貯金上手だということですね。

全体的に非常に高額な貯金額であることが判ります。日本人が貯蓄好きな国民であることの証明ともいえるでしょう。

参考※https://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/index.html

一年でどれくらい貯金できる?

同じ家計調査(家計収支編)によれば、勤労世帯の平均貯蓄率は33.3%となっています。

なお、平均貯蓄率とは、可処分所得からどれだけ貯蓄に回したかを表したものです。

可処分所得=収入-非消費支出(税金や社会保険料など、必要不可欠な支出)

また、金融広報中央委員より発表された年収別の貯蓄の平均値ですが、

年収300万から500万未満で669万となっております。ただ、年収400万は30-40代にかけての割合が多いので、

30歳で貯金が700万ある!という方は平均よりも上ですので、気持ち的に余裕が持てるのではないでしょうか?

 1000万を貯めるために! 

貯蓄好きな日本人にとって、上記の分析からみれば1000万円を貯めるのはそれほど困難ではないようにみえます。とはいえ、無為無策で自然に貯まるものでもありません。

貯蓄1000万円を最短で達成するために必要なポイントは次の4点です。

1.家計(家族全員)収入を増やす

2.毎月の支出を把握し、管理する

3.先取りの貯蓄を行う

4.転職してみる

家庭の収入が増えれば、その分だけ貯蓄に回す金額も増えます。妻が専業主婦の場合、子育てがひと段落して仕事を再開すれば、家計収入を比較的簡単に達成できます。

また、毎月生活に必要な支出額と貯蓄可能額を把握し、無駄な支出を抑えるなどの管理意識が必要です。

実際の手取り額っていくら?

実際の手取りがくはいくら?

そもそも、年収を「額面」だとすると、「手取り」との差はどう考えればよいのでしょうか。

毎年、年初に会社からもらう源泉徴収票には、自分の年収、それに所得税と社会保険料の総額が記載されています。

この中で、支払金額は「額面」の年収です。年収が400万円なら、そのまま400万円と記載されます。

ここから源泉徴収額として、所得税と社会保険料(健康保険料、厚生年金保険料など)が引かれます。

さらに、住民税も別に支払う義務があるので、額面と手取りの差額は下記のとおり整理できます。

額面の年収 - (所得税+社会保険料+住民税) = 手取り

年収400万円の実際の手取り額がコチラ

総務省などの家計調査その他のデータをみても、年収別の平均的な手取り額は公表されていません。

民間の調査結果などを参考にまとめると、年収400万円の平均手取り額は約320~340万円となり、これを手取りの月収に換算すると概ね月々28万円前後ということになります。

ただし、様々な環境や条件によって変動するので、あくまで目安の数字として捉えておくべきです。

特に、ここ最近ではコロナ禍の影響などもあり、ボーナスが支給されないケースも少なくなく、ボーナスの有無によって平均年収や月収には大きな差が出る場合があります。

扶養控除で手取り額は増える 

控除金額をできるだけ増やし、手取り収入を増やす方法があります。

税法上の扶養家族を増やすことで扶養控除の金額が増えるため、対象となる家族がいれば、その分の税金が安くなります。

配偶者控除はよく知られていますが、扶養控除は、単に同居している家族だけではなく、経済的な連携があることでも対象となります。

ふるさと納税で節税

ここ数年注目を集めているのがふるさと納税ですが、税制上のメリットとして以下の2つが挙げられます。

ワンストップ特例制度で住民税の控除

確定申告が不要な給与所得者がふるさと納税を行った場合、ふるさと納税の寄附金控除が受けられます。

具体的には、給与所得2,000万円未満の給与所得者で、ふるさと納税先が5自治体以内の場合に適用されます。

確定申告で所得税・住民税の控除

確定申告の際に、所得税が還付され、住民税が控除されます。

年収400万の人の実際の生活レベルを紹介

年収400万の人の実際の生活レベルを紹介
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年収450万の手取りはいくら

国税庁の調査(民間給与実態統計調査:令和元年データ)によれば、1年間を通じて勤務した給与所得者の人数は約5,255万人となっています。

そのうち、年収400万円台人数は約765万人で、全体の約14%を占めています。

これは、300万円台(約17%)に次いで2番目に多く、特に男性の場合では全体の約17%を占め、最も人口の多い分布です。

年収400万円台は、現在の日本では標準的、あるいは標準よりやや高い収入であるといえます。

日本を代表する、年収400万の人の実際の生活レベルについて解説します。

独身の場合

平均的な年収400万円の一人暮らし世帯をみると、住居費に4.6万円前後を費やしているようです。

年収1000万円世帯が約10万円の住居費を負担しているとすれば、その差は約6.4万円です。

独身サラリーマンの場合、社員寮などを選択すれば、大きな負担削減効果があります。

また、実家から出勤する人も多いので、住居費で浮いた毎月の黒字から、食費その他の生活費に回せば、都心でも問題なく一人暮らしできる生活レベルです。

妻帯者の場合

国民生活基礎調査によれば、二人以上(妻帯者あり)の世帯で年収400万の場合、全世帯の中央値よりもかなり低いレベルです。

同調査によると、全ての世帯の所得中央値が442万円程度です。

二人以上世帯で年収が400万円であれば、生活必需品の購入や食費、住居費などで、収入のほとんどが消えてしまいます。

このため、貯蓄に回す余裕もなくなり、年収400万円世帯は、日々の生活上で可能な限り節約を実行する必要があります。

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年収500万までは十分休みが取れる仕事は沢山ある!

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年収500万までの人は、上述したように様々な生活環境に依存するため、一概にはいえませんが、生計を営むための仕事を探す場合には、十分に休みを取りながら働ける仕事は少なくありません。

働き方改革やニューノーマル、また、コロナ禍を契機としたテレワークや副業、更には地方移住など、様々な選択肢を考えながら、年収500万レベルでも、十分ライフワークバランスをとりながら仕事をすることが可能です。

転職サイトのフィルタ機能を使い仕事を探す

仕事を探すにあたっては、多くの場合転職サイトを活用することになります。

その際、例えば学歴や会社名、また転職回数など、様々なフィルタ機能を活用して仕事を探すと効果的です。

この機能は、転職回数が多かったり、職歴が短い場合、また知名度の低い会社から転職を希望する場合などに活用すべきです。

転職にあたっては、自力で活動するよりも、しっかりとした転職エージェント経由で応募した方が成功のチャンスが高まります。

その際、それぞれの転職サイトに掲載されている求人は、転職サイトからの応募者に対して学歴フィルターや会社名、また転職回数などのフィルターを設けているため、機械的に落とされてしまう可能性があります。

一方、このフィルタをクリアして次のステップに進める企業を事前に選定できれば、無駄な時間と労力を省くことができます。

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もちろん、自分の知己や元上司・同僚などのツテやコネを頼りにベンチャー企業への転職を試みることも大切ですが、やはり豊富な経験と実績に裏付けられた知見を有する優良な転職エージェントに相談することが効果的です。

その上で、様々な情報を取捨選択、吟味し、最良の転職を勝ち取ることが出来ます。

転職のプロであるエージェントを活用することがポイントとなります。

まとめ

年収400万円の貯金額や手取り額、また今後の対策などについて、全体での状況も踏まえながら解説してきました。

そして、将来や老後に備えて必要となる貯蓄額や、その金額を達成するための方法についても考察してきました。

様々な生活環境によって状況は千差万別ですが、現状の年収や手取りをしっかりと確認しながら、場合によっては転職などによるキャリアアップを目指し、前向きに行動していただきたいものです。

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