転職で年収は下がる？年収ダウンの実生活や転職すべき場合とは？

コロナ禍による収入減少や、様々な生活環境の変化などにより、転職を考えている人も多いことでしょう。

この記事では、年収が多少下がってでも転職すべき条件や年収が下がった場合の実生活がどのようなものかなどについて詳しく解説していきます。

この記事を読むことにより、将来の希望が描けるような転職を勝ち取ることが可能となります。

転職で年収が下がる割合って？

転職は人生の転機でもあります。

その転職を契機として、給与面も含めてステップアップ・キャリアアップを図りたいと思う人も少なくないでしょう。

一方、政府の統計などによれば、転職した人の約4割弱しか年収アップを果たせていないが現実です。

転職で年収が下がる割合などについて解説していきます。

約6割は年収が上がらない

厚生労働省が毎年発表している「雇用動向調査結果」の最新データ（＊）における、転職入職者の賃金変動状況をみると、前職の賃金に比べ増加した割合は 35.9％、減少した割合は35.2％、変わらない割合は28.3％となっています。

また、1割以上増加した割合は25.3％、その逆に1割以上減少した割合は27.2％となっています。

（＊）令和2年上半期雇用動向調査参考：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/21-1/index.html

つまり、転職した人のうち6割以上の人が、年収が変わらず現状維持か、逆に下がっているという結果となっています。

年代別・男女別で比較

次に、転職での年収の増減状況について、主な年代別と男女別に比較していきます。

年代別

まず、同調査における年代別の増減率をみると、次のとおりとなっています。

40代の転職は会社の中で高い役職やスキルを保有しており、転職エージェントを通じて他社にヘッドハンティング・スカウトされて転職したために転職後の増加割合が高くなっていることもあります。

働き盛りの40代が収入増加傾向が高い一方、50歳以上では転職によって収入アップは期待できないことが判ります。

男女別

こちらは、同じ厚生労働省が平成27年に実施した調査（＊）からみていきます。

（＊）転職者実態調査参考：https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/6-18c-h27-2-01.pdf

ここでは、上記のような年代別の詳細は示されていませんが、全体としての結果は次のとおりとなっています。

この結果から、女性の転職者は、全体としてみれば男性よりもむしろ転職によって収入を増やしている傾向がうかがえます。

転職によって年収が下がる理由

厚生労働省の雇用動向調査によると、転職者の「34.2%」は賃金が増加して
減少した人は「35.9%」だそうです。転職と聞くと、キャリアアップして年収も上がるというイメージが強いのではないのでしょうか？
しかし結果だけ見ると、年収が下がっている人の割合が高くなっていますね。

ここでは転職で年収が下がる理由を徹底解説していきますので、転職しようかどうか悩んでいる方は是非参考にして下さい。

理由①未経験の分野に転職する

転職で年収が下がる理由の1つ目が、未経験の業界・職種に転職することです。
キャリアチェンジをして年収を上げるには、転職先の企業で活躍できるだけのスキルがある人材でなければなりません。

20代であれば、ポテンシャル採用で賄える可能性は高いですが、年齢を重ねれば重ねるほど、専門性の高いスキルや経験が求められます。

もし未経験分野に転職をお考えであれば、年収が下がることと引き換えにスキルを付けに行くといった理由があると長続きしやすいでしょう。

理由②雇用形態や役職が変わる

転職で年収が下がる2つ目の理由が、「雇用形態や役職が変わる」ことです。
転職先企業での役職が下がってしまうと、賞与や手当がなくなるので年収が下がってしまう場合があります。

また雇用形態が正社員から派遣社員、アルバイトになると大きく年収が下がってしまうケースが殆どです。転職する際には、与えられる役職、それに付随する賞与・手当を確認するようにしましょう。

給与形態も年俸制か月給制のどちらか聞いておくと良いでしょう。

理由③大手企業から中小、ベンチャーに転職する

転職で年収が下がる3つ目の理由は、「大手企業から中小・ベンチャー企業に転職する」ことです。大手企業では、個人単位ではなく会社単位での評価となるため、正直なところスキルがなくても、ある位程度の給与を貰うことが出来ます。

一方で、中小企業やベンチャー企業は人数も少なく、個々の能力が重要視されます。
一人一人が売り上げを立てていかなければならないのです。
能力がなければ、売り上げを上げることは出来ません。スキルがないと見なされてしまうと、年収も下がってしまうので注意が必要です。

理由④給与交渉を行わずに転職した

転職で年収が下がる4つ目の理由は、「給与交渉を行わずに転職した」ということです。
これは転職エージェントを利用せずに、自分で転職活動を行っている方は、特に注意して頂きたいポイントになります。

転職先の企業はお世話になるので、転職前にピリピリしたくないというお気持ちは非常に良く分かります。しかし、給与の交渉をせずに入社後に後悔するのはあなたです。
給与は労働条件に見合っているのか、複数社比較してみることをおすすめします。

年収が下がってでも転職すべき場合とは

将来への希望に燃えて転職する際、可能であれば転職によって収入アップを勝ち取りたいものです。

一方、上述のとおり、現実には転職して年収アップするのは簡単でありません。

ここでは、敢えて年収が下がってでも転職すべき場合について解説していきます。

成長性のある業界・職種である

まずは、自分の目指す転職先が今後の成長性が期待できる業種・業界であるかどうかが重要なポイントとなります。

現在はまだ業界全体としての市場規模は大きくないものの、技術トレンドや消費動向、またビジネスモデルなどによって将来の成長・拡大が注目されている業界へ転職する場合には、長い視野に立ってみれば、当面の年収が下がってでも転職する価値があるといえます。

転職後、しっかりと仕事に関わっていれば、数年でその分野における一人前の経験者になっているはずです。

経験者として企業や業界から高くきく評価されていけば、昇進も期待できますし、その後同業他社に転職する場合でも、その価値を高く評価され、大幅な年収アップが望める可能性があります。

キャリアアップに繋がる

転職後、社員教育に力を入れている企業では、研修などを通じて自分のスキルアップ・キャリアアップにつながるので、当面の年収がダウンしてでも転職を検討すべきでしょう。

当面年収ダウンとなっても、それぞれの研修内容によっては、自分で投資して勉強するよりも金銭的にメリットがあります。

企業の費用で勉強できる環境にあるので、研修で得た知識をその企業に還元しようという意識も生まれ、働く意欲やモチベーションも高まります。

また、キャリアアッププランを自分でしっかりと計画し、転職を将来の目的を達成するための手段として考えれば、当面の年収が下がっても後悔はありません。

現在の職場でスキルを図り、次の転職に向けての給与アップを考えている場合は、目先の年収に一喜一憂する必要はありません。

将来へ向けての計画が立てられていれば、結果的に生涯年収は高まるでしょう。

自分のやりたいことができる

転職に際しては、収入が大きなモチベーションであることは間違いありませんが、その一方、自分のやりたい仕事を追求することも大切です。

現職に在籍中、自分がやりたくてもできなかった、また任せてもらえなかったような場合には、そうした意識が転職にあたっての大きな動機づけとなります。

転職で前職より給与が下がったとしても、自分が充実して取り組め、やりがいのある仕事であれば、高い満足感を得られるのではないでしょうか。

仕事が充実し、楽しいと感じられる環境下では、それに伴って大きな成果につながり、その結果として年収アップを勝ち取ることが可能となります。

転職で年収が下がった結果どうなる？

転職で、年収よりも、家族や友人との時間を大切にしたい！そう思い立ち、転職を考える方は少なくありません。

むしろ、その理由で転職を実際にする人は多いものです。

しかし、実際に転職をすると給料が減り、自由な時間はあるものの交際費として使える金額が減ってしまったというケースもよくあります。

そこでこの章では実際に年収が減ってしまった場合について紹介していきます。

家賃や生活費のウェイトが大きく、自由が減り意外とキツイ

日本ではお給料の約30％を家賃に費やすのが一般的と言われております。

転職に伴い家賃を下げる方は問題ありませんが、転職で給料が下がるにも関わらず住居を変えないという人も多くいます。

そうなると、基準の30％を超えた家賃を支払う可能性が多くあり、生活が困窮していきます。

じゃあ、家賃の低いところに引っ越せば良い！と思う人もいるかもしれません。

しかし、人間は自分の生活レベルが下がる事にはとても抵抗があり、ストレスをなくすために転職したもののプライベートで新たなストレスが出たとなっては元も子もないです。

生活が出来ず、再就職することに

ですので、結局仕事でのストレスが減ったものの、プライベートではお金が足りなくて遊べない、生活レベルが落ちて、ストレスに耐え切れない状況が続くとまた転職することになってしまいます。

転職する上でこのようなケースは絶対に避けなければいけませんね。

転職で一番やってはいけない事はミスマッチです。

では、どうすればよいのか。後の章で解説しておりますので、最後までお付き合いください

お金が全然貯まらない

先述の通り、給料が減ってしまうと、生活に困窮し、生活が意外と大変という場合もあります。

そうなると、貯金する場合ではありませんね。

今現在、日本では老後2000万問題と囁かれている通り、60歳くらいまでには老後のために2000万は貯金しておきたいものです。

給料が下がっても苦労しないために

この章では転職で年収が下がり、生活がどうなるのかを紹介していきました。

それでは、どうすれば先述のような事が起きないで済むのか、主に二つの方法があります。

転職後のキャッシュフローを計算しておくこと

可能ならば、転職活動を行う前に今の自分の家賃、生活費、交際費などの支出について計算してください。

そうすることで、転職時に求める最低年収や、希望する家賃補助の金額などが分かるので、転職後の生活でストレスが貯まることは激減するはずです。

その際に何歳でいくら貯金したい！という事まで計算できたら、なお素晴らしいですね！

転職エージェントに相談して転職する

ほとんどの人が転職については初心者・何も知らないという方が多いと思います。

なので、転職のプロである転職エージェントに相談することをおススメします！

転職エージェントは実際の公開求人ではなく、非公開求人を数多く保有してもいますので、アナタの希望する年収や、労働条件に合った企業を紹介してもらえる可能性が高いです。

転職のミスマッチをなくすためにも転職エージェントはゼッタイに使うべきです。

年収が下がる転職で起こりがちな失敗とは

年収が下がってでも転職すべき場合について解説してきましたが、その一方、年収が下がった上に転職自体に失敗してしまう事例もあります。

その主なケースについて解説します。

早く現職から離れたいという気持ちが強く、転職活動を妥協してしまう

現職の処遇や年収、その他様々な理由によって、「ともかく早く現職から離れ、転職したい」という場合があります。

そうした状況下で焦って転職活動を進めてしまうと、結果として年収が下がる会社を選んでしまいがちです。

また、転職エージェントから年収アップが期待できないという指摘を受け、転職を急ぐあまり、結果として失敗してしまうケースも報告されています。

こうした事例は、仕事を頑張り、働き過ぎることで疲労している状況下で起こりがちです。転職に当たっての判断基準がゆらいでしまう場合も多く、注意が必要です。

見かけ上は変わらずとも福利厚生の面による実質的な年収ダウン

転職にあたり、転職先企業から提示された給与や年収だけをチェックし、賞与の有無や住宅手当・通勤手当などの諸手当を含む福利厚生面について確認していないと、トータルの年収が下がってしまう場合があります。

月々の給与が高くても、賞与が少なかったり、あるいは支給されない企業もあれば、月々の給与は平均レベルながら、ボーナスや諸手当の支給を合計すると大きな付加価値がある場合とでは、得られる年収総額はかなり変動があります。

賞与や住宅手当・家族手当など、福利厚生面がしっかりしていない場合には、実質的な年収ダウンとなってしまう場合があります。

事前にこうした福利厚生面などの条件を見落とさずに確認する必要があります。

許容範囲を下回るほどの年収ダウン

転職して、年収が下がる場合であっても、最低限の許容範囲があります。

その許容範囲とは、一般的には前職の年収と比べて10％程度のダウンとされています。

よほどの覚悟や将来性などの魅力と引き換えにしても、20％を超えると相当厳しくなります。

例えば、現在月給30万円を得ている人の月収が10％下がると27万円で、大きなインパクトは感じられませんが、20％下がるった場合には月収24万円となります。

月給30万円から24万円にダウンすると、目に見えて生活スタイルが変わらざるを得ません。

どんなに魅力的で素晴らしい仕事でも、給料があまりにも低すぎて生活できなくては、転職の意味がありません。

転職して、年収が10％以上ダウンする場合、金額で言うと年収が100万円以上下がってしまうような場合には、転職を見直すべきでしょう。

転職で年収を下げないための秘訣

転職する際、年収を下げないための秘訣となるのは、やはり転職先で役立つスキルや実績・経験の有無となります。

これまで自分が培ったスキルや経験、また人脈などを最大限に活かして、類似の業界職種に転職する場合には、年収が下がるリスクはあまり高くないといえます。

このため、転職にあたっては、まず自分自身の市場価値を客観的に判断し、転職先企業でどれだけ貢献できるのか、またその貢献度を企業にどれだけ理解されるのか、冷静に分析することが重要です。

自分の経験を活かせる業界・職種を選択する

転職先の企業は、候補者それぞれがこれまでに培った経験や能力、また知識などを総合的に判断して、入社後の賃金やポジションを確定させます。

その際には、具体的で客観的な実績やスキル・経験は、これまで従事してきた同業種・職種への転職が最も有利となります。

また、豊富な経験や実績・人脈などは、敢えて異業界や異職種へ転職する際にも活用できる場合が多く、有利に働きくため、入社後に管理職やリーダーという立場で採用される可能性もあります。

これに伴い、当初自分が想定していた年収より上がる可能性もあります。

転職先の職種・業界の成長性を入念に調査する

これから自分が転職先として目指す職種や業界が、今後どれだけ成長の可能性があるのかについて確認することがポイントです。

従来、好景気の時期には、多くの企業が人手不足に陥って新規採用や中途採用を強化してきました。

その一方、コロナ禍などの影響もあって経済が停滞している現在では、景気に左右されない体力のある企業や、将来を見据えしっかりと人材を確保しようとする企業が継続して採用を進めています。

こうした、将来を見据えて自社の成長性を踏まえた採用を進める企業かどうかを、事前に入念に調査することが大切です。

福利厚生を必ず確認する

転職に際して、企業を選ぶ際の大きなポイントのひとつとして、転職先企業の福利厚生について事前にチェックしておくことが挙げられます。

転職先の福利厚生が、現職（前職）と同等以上の条件であるかどうかは大きな要素となります。

転職した後に後悔しないためにも、転職先企業のホームページや、求人情報サイトなどに記載されている、各社の福利厚生一覧などはあらかじめ確認する必要があります。

現職の福利厚生と転職先を比較してみて、福利厚生の状況で毎月の出費や生活がどう変わるのかについて、具体的にチェックし、シミュレーションしてみることが大切です。

事前にこうした確認を行っておけば、転職後に福利厚生面で戸惑うことなく、納得感を得ながら業務に集中することができます。

年収を下げないために転職エージェントがおすすめ

転職に当たっては、自分だけの力で年収アップを勝ち取ることは困難です。

このため、転職エージェントを利用することをが絶対に必要となります。

転職エージェントでは、経験豊富なプロのキャリアアドバイザーが案件をサポートしてくれるので、自分に有利な条件で転職することが可能となります。

また、転職エージェントでは非公開求人の紹介も受けられるなど、一般の求人サイトには無い優良の案件もあります。

さらに、どの業種や業界ならこれまで培ったスキルを最大限に活用できるかについて客観的に評価してくれる上に、年収の交渉まで代行して行うことも可能ため、転職の成功確率が大きくなります。

以下に、その中でも特に推奨できる転職エージェントを2社取りあげます。

レバテック

レバテックは、ITエンジニアとクリエイター専門の転職エージェントであり、国内最大手のフリーランスエージェントとしても有名です。

同社は設立以来14年の実績を持ち、独自のルートで各種の有望案件を確保しています。

またレバテックキャリアは転職者の60％が年収アップに成功しているという驚異的な数字を誇っております。

基本的にIT経験者、元クリエイター専門のエージェントとなりますが、未経験の募集もあるので、一度転職エージェントに話を聞くのもありですね。

フリーランス案件は年間1,100件以上あり、実力さえあれば、ベンチャーから大企業まで、希望する多くの企業を選定できます。

キャッチコピーは【「今より高く」を目指す、ITエンジニア・デザイナーの転職】とあるようにIT業界に非常に強い転職エージェントです。また個々のエージェントの質も高く、年収アップ率は驚異の60％です。IT経験者にとって転職でレバテックキャリアを使わない手はないです！

ビズリーチ

ビズリーチは、主にハイクラスを目指す転職者向けの転職エージェントで、企業側からのスカウトを受けることもできるサービスです。

自分の経歴やスキル・実績などを踏まえて、正当に評価してくれる転職先企業を確認することができるため、最も高い希望の年収で、転職する機会を効率的に把握することが可能となります。

年収に関する不安を抱えながら転職活動している候補者にとってはお薦めのエージェントといえます。

ビズリーチは即戦力のアナタに企業側からスカウトも届く転職サービスです。

年収1000万以上の求人が約3分の1以上を占めているので、とにかく年収を重視したい！年収を軸に転職を考える！という方は絶対に登録必須の転職サービスです

転職で年収は下がる？年収ダウンてでも転職すべき場合｜まとめ

転職にチャレンジする際、年収ダウンに直面するリスクを考えると、行動自体に対してネガティブな気持ちに襲われることがあります。

しかし、転職することによって、自分が描く将来像や希望に近づくことができるのであれば、転職にチャレンジする価値はあります。

自分が今後本当にやりたい仕事が明確になっており、またそれに応えてくれる企業であれば、年収がダウンしても、納得感とやりがいを持って働けます。

将来像やキャリアビジョン、長期的な収入アップなど、さまざまな視点から転職を考えることが大切です。