年収1,000万円の割合は上位5%!達成するための方法から生活レベルまで解説

年収1000万円の割合は上位5%!達成するための方法から生活レベルまで解説

年収1,000万円と聞くと、どのような生活を思い浮かべるでしょうか。

欲しいものを何でも買えるから、生活の不便がなさそう

キャリアをバリバリ積んできたハイクラス層だから、社会的なステータスが高そう

というイメージがあり、憧れの年収として目標に据えるひとが多いのではないでしょうか。

今回は、年収1,000万を超える層がどれくらいいるのか、年収1,000万になるにはどのような方法があるのかなど、幅広く解説します。

よりキャリアアップを狙いたいひとは、是非目を通してみてくださいね。

年収1,000万円以上は上位5%

年収1000万円の割合は上位5%

年収1,000以上稼ぐひとは、日本の人口に対し上位5%程度と言われています。

国税庁による民間給与実態統計調査によると、

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という結果が出ています。

このときの人口が約1億2,500万人であることから計算すると、1,000万円以上稼いでいるひとは625万人程度です。

人数だけで見ると多いように感じられますが、全体の割合の5%程度であると考えれば、限られた一部の層だけであることが分かります。

割合を年代別に解説

年代別に見ると、年齢が上がるにつれて1,000万円以上稼ぐひとの割合が増えていると分かります。

30代→1.4%

40代→3.9%

50代→8.6%

という結果が出ていることからも、40代以降に1,000万円の大台に乗ることが多いのでしょう。

反対に、20代で1,000万円以上稼いでいる人はほとんどいませんでした。若いうちにスキルや経験を詰み、それを元手にキャリアアップするひとが多そうです。

割合を男女別に解説

男女別に見ると、男性の方が年収1,000万円以上稼いでいる割合が高いことが分かります。

男性だけでデータをみると、

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であるのに対し、女性だけでデータをみると、

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であり、大きな乖離があることが判明します。

男女共同参画社会基本法が制定されてから20年以上が経ち、女性経営者が増えるようになっているとはいえ、男性の方が高い年収を稼ぎやすいのかもしれません。

年収1,000万を目指すには

年収1000万円を目指すには

ここからは、年収1,000万円以上稼ぎたいひと向けに方法を解説していきます。スキルや経験を積むための方法にもつながりますので、年収UPしたいひとは是非試してみてください。

大企業に就職する

名の知れた大企業に入社し、昇進・昇格を目指すのが最も手っ取り早い方法です。

中小企業で年収1,000万円超えを目指すのは難しく、会社によっては経営層でも1,000万円に届かない年収であることも多いものです。

しかし、大企業は大きなプロジェクトに取りかかることが多く、企業成長の幅も大きくなります。倒産などのリスクも少ないため、長期的な目線で昇進を目指しやすい環境だといえるでしょう。

ただ、その大企業の中でも年収1000万に到達するには、膨大な仕事量が必要になるか、もしくは、頭を使って重役のポストを得るかの二択ですので、自分に適した、そして、実現可能な企業に転職しましょう。

年収1000万欲しいけど、超ブラックはちょっと、、、」と思う方は少なくありません。では、転職前に未然に防ぐにはどうしたらよろしいでしょうか?

答えは後の章でも紹介しますが、転職のプロの転職エージェントに相談することが一番大切です。年収1000万の職種はたくさんありますが、その中から自分に合った職種・企業を探すのは相当難しいことです。

なので、ここらへんの事情に詳しい転職エージェントに相談をしてミスマッチをなくし、年収1000万を確実なものにしましょう。

転職をしながらキャリアアップを目指す

転職先に給与交渉をおこない、少しずつキャリアアップしていくのもおすすめです。そのためにゼッタイに確認しておきたい3つの要素を覚えておきましょう。

①成長性のある企業に転職することです。

目先の給与や労働環境だけに目を向けず、業界全体の先行きや、業界内での立ち入りをしっかり分析してから入社先を決定します。時代に求められている企業の方が成長度合いが高く、その分給与への反映も大きくなりますから、商品・サービス・成長戦略について研究しておくのもおすすめです。

②企業規模が大きな会社に転職することです。

企業規模が大きいということは業界順位が高いとうことでもあります。従業員やオフィス環境に投資できる余裕のある会社はそれだけ優位な商品・サービスを扱っているということでもあるため、企業同士の争いに勝ち残りやすくなるでしょう。

また、従業員が多ければ、それだけ多くの人材から評価されている会社でもあると分かります。人脈を築くのにも有効なので、人が集まる会社かどうかを基準にするのもよいでしょう。

③具体的なキャリアパスを考えてから転職することです。

同業界・同職種でも給料は異なります。現在の自分が誇れるスキルは何なのか、足りない経験は何なのかをしっかり考え、スキルが活かせる会社や経験不足を補える会社を探していきましょう。

「とりあえず年収UP」と考えず、10年後20年後の自分を思い描きながら転職活動するのがポイントです。

また、キャリアアップ転職を臨むのなら、ハイクラス企業を多く扱う転職エージェントを上手く活用するのもおすすめです。

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特定のスキルを持ったひとや役職者を求める「非公開求人」も多いため、自分に合った企業を選定しやすくなるでしょう。担当のエージェントが業界分析や企業分析もサポートしてくれますから、自分1人で転職活動するのが不安なひとにも向いています。

副業をする

副業をしてダブルインカムを得る方法もあります。

本業で培ったスキルや元々熱中していた趣味を活かして副業すれば、自分のスキルアップにもつながります。好きな仕事を選べば、働きながらストレス解消もできそうです。

収入源が増えれば、年収も底上げしやすくなります。本業に影響が出ないよう気をつけつつ、活躍の場を広げていきましょう。

年収1,000万円の手取り額・生活レベルとは

年収1000万円の手取り・生活レベルとは

実際に年収1,000万円を超えると、どんな生活が送れるのでしょうか。「贅沢で優雅な生活が送れる」というイメージが正しいのか、税金や国からの補助はどうなるのか、詳しくみていきましょう。

年収1,000万円の手取り額とは

年収1,000万円稼いでも、1,000万円全てが手元に残るわけではありません。手取り額は約720万円程度といわれています。

給料から控除されるのは、大きく分けて「税金」と「保険料」です。ある程度収入がある人は控除については簡単にはご存知あるかと思います。

税金として、所得税・住民税などが挙げられます。

これらは累進課税制度を採用しているため、稼げば稼ぐほど徴収される税額も多くなります。国や市区町村の健全な運営に必要なものなので、年末調整もしくは確定申告を経てしっかり納付しておきましょう。

税金について詳しく知りたいひとは、こちらの記事もおすすめです。

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年収1000万の人が知っておくべき税金対策

保険料として、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などが挙げられます。

怪我や病気に遭ったときの治療、年を取ったり後遺症が残ったりしたときの収入減、失業・育児・介護などによる就労不能など、万が一の事態に備える役割があります。

年収1,000万円稼いで十分な貯金をしていたとしても、トラブル発生時にこれらの補助が受けられたらとても助かりますから、無駄だと思わず納付しましょう。

受けることができなくなる補助制度

国や市区町村からの補助金・支援制度のなかには、収入上限を設けているものもあります。実は、1,000万円を超えるとこれらの補助が受けられなくなり、家計が苦しくなることも想定されますので、十分な備えをしておくのがよいでしょう。

例えば、子育て家庭に支給される「児童手当」が挙げられます。

家計が苦しくてもミルクやオムツを親が買い渋ることなく、健全な育成と発達を目的として定められた制度であるため、年収1,000万円超えていればこのような心配が減る、ということでしょう。

また、配偶者控除も受けられなくなります。

年収900万円を超えると控除額が減り、年収1,000万円を超えると控除が受けられません。配偶者が専業主婦(主夫)であったとしても、1,000万円あれば十分に扶養できるという見方がされています。

高等学校等就業支援制度も対象外です。

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高校の授業料を支援する制度であり、高校生がいる家庭のうち約8割程度が受給していますが、家族の人数や両親の就労の有無によって収入上限が定められています。両親のうち片方だけが働き、子供が2人いる家庭の場合、年収910万円を超えると支給の対象外になりますので、中高生のお子さまがいる家庭は事前に調べておくのがよさそうです。

併せて、奨学金も受けられなくなる場合があります。機構によって支給要件はそれぞれ異なりますが、学費貯金も必要になってきそうです。

家賃相場はいくら?

年収に関わらず、家賃は月々の収入の約3分の1程度を上限にするのがよいと言われています。これを超えてしまうと家賃が家計を圧迫し、生活に無理が生じる可能性が出てきます。

年収1000万の場合だと、、

月々の手取りは約58万円なので、19万円程度の家賃に収めるのが理想です。今住んでいるエリアや将来住みたいエリアの家賃を検索してみると、生活のレベルがイメージできそうですね。

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また、マイホームを購入して住宅ローンを支払うのであれば、毎月の返済額をもう少し抑え、固定資産税や火災保険料に充てるのがおすすめです。

いずれにせよ、大事なのは事前にお金の出入り、「キャッシュフロー」を考える必要があります。

生活費を除いて自由に使えるお金はどれくらい?

年収1,000万円のひとが生活費を除き自由に使えるお金は、毎月約10~15万円程度といわれています。

月々の手取りは約58万円であると考えれば少ないように感じられるかもしれませんが、年収が高くなるとどうしても固定費が高くなる傾向にあります。住居費(家賃や住宅ローン)・保険料(生命保険や医療保険)・貯金(銀行貯金・iDeCo・NISA)などに加え、人脈が広がるにつれて交際費や服飾費もかかるようになります。

税金や保険料も高くなるのが年収1,000万円であることを考えれば、趣味のために豪遊したりお金を使いすぎたりすることを控え、資産運用や節税対策をして収入と支出のバランスを整えるのがよさそうです。

貯金はどれだけできる?

年収1,000万円以上の家庭の平均貯金額は、1,400~1,600万円程度です。万が一何かあっても1年間はこれまでと同じ暮らしができるよう、貯金しているひとが多いと分かります。

逆をかえせば、トラブルが起きてから同じ生活レベルを保てるのは最大で1年ということです。それ以降は貯金がほぼゼロになってしまいますから、多くの場合は生活を切り詰め、どうにか収入源を立て直せるよう対策していく必要があるでしょう。

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年収1,000万円あるからと油断せず、手堅く貯金していくのが理想です。

それを見越して、iDeCoやNISAなどの制度を使って老後に対する備えを上乗せしたり、仮想通貨・株・FXの知識をつけて資産運用したり、ふるさと納税や高額医療費制度を使って上手に節税したりして、手堅くお金を増やすひとも多いです。

余裕があるからこそ将来への備えを盤石にできるよう、お金の勉強も欠かさずおこないましょう。

まとめ 〜年収1,000万円の割合は上位5%!達成するための方法から生活レベルまで解説〜

今回は、年収1,000万円稼ぐひとの生活レベルや、実際に1,000万円稼げるようになるための方策について解説しました。

最も近道なのは、大企業・有名企業・優良企業に転職し、スキルや経験を詰みながら昇進・昇格を目指すことです。自分の働きをしっかり評価してもらえれば、会社への貢献度に応じて年収も上がっていくでしょう。

税金・保険料・各種補助金や支援制度についての理解を深めながら、求める生活レベルに向けてハングリーに努力していくのが理想です。

キャリアアップ転職を叶えたいひとは、大手企業やハイクラス案件を多く扱う転職エージェントを活用していきましょう。自分1人では見つけられなかった会社を紹介してもらえるかもしれません。